医工連携と産業
近年、医工連携に基づく医療機器（非医療機器）開発は、AMEDや東京都医工連携HUB機構などの支援などにより著しく加速し既に製品化され、医療現場で活用されている事例も増えている。医療機器等の開発に関わるノウハウや各種データは、論文として発表することにより、医療機器等の開発者間で情報共有される。論文発表は医療機器等の分野を大きく発展させるためには本質的に重要である。これまで医療機器開発に関する知見は、医学や生体医工学分野の論⽂集で掲載されてきているが、医療機器等の基礎から臨床応用（有効性や安全性を含む）までを全体的にカバーする論文集が見当たらない。
そこで、日本医工ものづくりコモンズが編集の主体となり、自然科学社を出版元としてピアレビュー（医療機器等の開発成果に関して専門家同士で評価検証すること）を基にした論⽂集「医工連携と産業」を発刊することとなった。
近年、医工連携に基づく医療機器（非医療機器）開発は、AMEDや東京都医工連携HUB機構などの支援などにより著しく加速し既に製品化され、医療現場で活用されている事例も増えている。医療機器等の開発に関わるノウハウや各種データは、論文として発表することにより、医療機器等の開発者間で情報共有される。論文発表は医療機器等の分野を大きく発展させるためには本質的に重要である。
これまで医療機器開発に関する知見は、医学や生体医工学分野の論⽂集で掲載されてきているが、医療機器等の基礎から臨床応用（有効性や安全性を含む）までを全体的にカバーする論文集が見当たらない。
そこで、日本医工ものづくりコモンズが編集の主体となり、自然科学社を出版元としてピアレビュー（医療機器等の開発成果に関して専門家同士で評価検証すること）を基にした論⽂集「医工連携と産業」を発刊することとなった。
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採択される投稿論文の書き方
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採択される投稿論文の書き方谷下 一夫一般社団法人日本医工ものづくりコモンズ 理事長慶應義塾大学 名誉教授学校法人北里研究所 常任理事
ChatGPTの活用と課題
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対談柏野 聡彦一般社団法人日本医工ものづくりコモンズ 副理事長株式会社日本医工研究所 代表取締役/CEO谷下 一夫一般社団法人日本医工ものづくりコモンズ 理事長慶應義塾大学 名誉教授学校法人北里研究所 常任理事
原著論文（独創的な臨床、研究報告等）
日本の医工連携における行動様式に関する戦略研究
医工連携とは，古く大学内における医学部と工学部の技術連携から始まり，現在では医学（従事者）と工学（従事者）が連携し，医療技術の研究開発や事業創出を図ることをいい，その社会的意義とは，革新的な医療機器イノベーションを創出し社会実装することである。世界的にみると，革新的な医療機器イノベーションの多くは米国の医工連携から創出されており，そこでは活発に創発されたスタートアップ企業を大企業が取り込むといった，起業から事業化までの循環システムが社会的に確立されている。これに対し，日本の医工連携は，国の政策主導により2000 年代初頭から医療産業クラスターが形成され，地域中小企業を活用した地域医療機器産業の活性化を図るものである。このことから，米国の医工連携における活発なイノベーション創出の様相に倣えば，日本でも医工連携により革新的な医療機器の開発が活発になり，新製品が続々と上市されるようになると思われた。しかしながら，そもそも自由型市場経済の米国と調整型市場経済の日本では，経済システムの制度が根本的に異なる。したがって，日本の医工連携において革新的な医療機器イノベーションを創出するためには，米国の医工連携に倣うのではなく，日本ならではの医工連携のイノベーション戦略を構築し，社会システムのモデルとして確立する必要がある。
本研究は，テキストマイニングを用いて，日本の医工連携における個人や組織の行動様式（戦略）のメカニズムを社会科学的なアプローチで明らかにし，日本独自の医工連携戦略を構築することを目的とする。本研究では，産業技術総合研究所の事例集「医療機器開発ケーススタディー」の3 年度分（2017〜2019 年度版）をデータソースとし，テキストマイニングを用いて日本の医工連携における個人や組織の行動様式を，頻度分析，クラスター分析，対応分析，共起ネットワーク分析により分析した。その結果，日本の医工連携では，非医療機器・低クラス医療機器の開発に特徴を有し，そこでは個人の経験やノウハウといった属人的な個人特性が影響を与えていることが示唆された。そして，これらを踏まえ，日本の医工連携においてシリコンバレーに代表される米国のイノベーション・エコシステムと比較し，日本独自の医工連携の行動様式を実践的インプリケーションとして提示した。このことから，日本の医工連携では，非医療機器・低クラス医療機器における開発の特徴を踏まえた，日本独自の高クラス医療機器開発に係る実践的な個人・組織の戦略システムの構築が急務とされるのである。
本研究は，テキストマイニングを用いて，日本の医工連携における個人や組織の行動様式（戦略）のメカニズムを社会科学的なアプローチで明らかにし，日本独自の医工連携戦略を構築することを目的とする。本研究では，産業技術総合研究所の事例集「医療機器開発ケーススタディー」の3 年度分（2017〜2019 年度版）をデータソースとし，テキストマイニングを用いて日本の医工連携における個人や組織の行動様式を，頻度分析，クラスター分析，対応分析，共起ネットワーク分析により分析した。その結果，日本の医工連携では，非医療機器・低クラス医療機器の開発に特徴を有し，そこでは個人の経験やノウハウといった属人的な個人特性が影響を与えていることが示唆された。そして，これらを踏まえ，日本の医工連携においてシリコンバレーに代表される米国のイノベーション・エコシステムと比較し，日本独自の医工連携の行動様式を実践的インプリケーションとして提示した。このことから，日本の医工連携では，非医療機器・低クラス医療機器における開発の特徴を踏まえた，日本独自の高クラス医療機器開発に係る実践的な個人・組織の戦略システムの構築が急務とされるのである。
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1巻-2宮崎 悟岡山大学 研究推進機構三崎 秀央兵庫県立大学 国際商経学部医工連携 行動様式 戦略 テキストマイニング
報告（臨床現場での経験等の報告等）
全血活性化凝固時間（ACT）測定による，慢性維持透析患者へのヘパリン使用量の調節に関する検討
慢性維持透析患者の血液透析施行時，抗凝固薬を使用する。周術期や出血傾向などがない患者には，透析開始時にヘパリンナトリウム（以下，ヘパリン） 500～1,000 単位をワンショット，500～1,000 単位/ 時間を持続量として用いる。
しかし，患者ごとに投薬，症状や体質などで血液凝固にかかわる状態はさまざまであると推測されるが，出血や凝固に特段問題がない患者ではその投与量は一律に決められているのが現状である。
今回，透析患者の全血活性化凝固時間（activated clotting time：ACT）について新しい国産のACT 測定装置（CA-300）を用いて慢性維持透析患者31 名に対し血液透析時のACT の経時変化および体重あたりのヘパリン使用量によるACT の推移比較検討を行ったところ，慢性維持透析患者については患者ごとヘパリン投与量評価の必要があることが明らかとなった。
しかし，患者ごとに投薬，症状や体質などで血液凝固にかかわる状態はさまざまであると推測されるが，出血や凝固に特段問題がない患者ではその投与量は一律に決められているのが現状である。
今回，透析患者の全血活性化凝固時間（activated clotting time：ACT）について新しい国産のACT 測定装置（CA-300）を用いて慢性維持透析患者31 名に対し血液透析時のACT の経時変化および体重あたりのヘパリン使用量によるACT の推移比較検討を行ったところ，慢性維持透析患者については患者ごとヘパリン投与量評価の必要があることが明らかとなった。
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1巻-1久野木 忠医療法人社団優和会 佐藤内科循環器科クリニック佐藤 正和医療法人社団優和会 佐藤内科循環器科クリニック柏田 満株式会社アペレACT(activated clotting time) 活性化凝固時間 ACT測定装置 抗凝固薬 慢性維持透析